リモートワークを始めようとしているけれど不安がある、あるいは今まさにリモートワーク中でうまくいかないことが重なっている——そんな方に向けた記事です。
この記事では、リモートワークに共通するデメリット・つらさの実態を公的データで整理した上で、「リモートワーク全般の問題」と「フルリモート特有の問題」に切り分け、そのきつさが自分の問題なのか会社の問題なのかを解説します。
前半でリモートワーク全般のつらさの実態を確認し、後半でフルリモート特有のきつさと「自分の問題か会社の問題か」の切り分け方を解説する構成です。
- リモートワークのつらさが「自分だけ」ではないと確認できます
- 「リモートワーク全般の問題」と「フルリモートがきつい理由」の違いが整理されます
- きつさの原因が自分にあるのか会社・環境にあるのかを判断する基準がわかります
- 現状を変えるための具体的な選択肢と次の一歩が見えてきます
読み終えるころには、「このまま続ける」か「環境を変える」かを適切に判断できるようになります。
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リモートワークのデメリット・つらさの実態
リモートワークのデメリット・つらさは、あなただけが感じていることではありません。構造的な問題として多くの人に共通して起きています。ることを、まず確認してください。
現在、雇用型就業者の約4人に1人（25.2%）がテレワーカーです。これだけ多くの人がリモートワークをしている中でつらさ・きつさを感じているのはごく一部の話ではありません。
以下の4つのカテゴリーに整理して、具体的な実態を確認していきます。
- 孤独感・つながりの薄れ
- オンオフが切り替えられない・長時間労働になりやすい
- 評価されにくい・成長機会が減る
- 運動不足・健康への影響
孤独感・つながりの薄れ
テレワーカーの28.8%が「孤立していると思う」と回答しています（パーソル総合研究所「テレワークにおける不安感・孤独感に関する定量調査」2020年6月）。コロナ禍のデータですが、孤独感が生じる構造的なメカニズムは現在も変わりません。
リモートワークで失われるのは、次のような「偶然のつながり」です。
これらがなくなると、チームへの帰属意識が静かに薄れていきます。テキスト中心のやり取りでは感情や意図が伝わりにくく、誤解も生まれやすくなります。
同調査では、テレワーク頻度が高いほど孤独感が強くなる傾向も確認されており、週5日のフルリモートになるほどこの問題は深刻化します。
オンオフが切り替えられない・長時間労働になりやすい
通勤という「物理的な区切り」がなくなることで、仕事を終わらせる場所がなくなります。複数の調査でも、その影響が数値として確認されています。
| 調査項目 | 割合 |
|---|---|
| テレワーク中に通常より長時間労働になることがあった | 51% |
| 仕事とプライベートの区別がつかない | 44.8% |
| 仕事のオンオフが難しい | 26.8% |
※いずれもコロナ禍（2020年）の調査データ。傾向は現在も続いています。
オフィスであれば退勤時刻に席を立つ行動が自然な「仕事の終わり」になりますが、自宅では「もう少しだけ」が続きやすくなります。この問題は意識的に仕組みを作らない限り、長期間にわたって続きやすいデメリットです。
評価されにくい・成長機会が減る
上司が日々の働きぶりを直接確認できない環境では、「プロセス」ではなく「成果物」のみで評価されがちになります。正社員にとっては昇進・昇給に直結する問題です。
リモートワークで失われる評価・成長の機会
| 失われるもの | 具体的な影響 |
|---|---|
| プロセスの可視性 | 努力・試行錯誤が上司に伝わらない |
| OJTの機会 | 先輩の仕事を見て覚える場がなくなる |
| 偶発的な学習 | 「ちょっと聞く」で得られた知識が届かない |
パーソル総合研究所の第十回テレワーク調査（2025年8月）では、「部下の仕事の様子がわからなくなった」という上司側の困りごとがここ2年で増加傾向にあり、上司側の困りごとの中で唯一増加している項目として確認されています。
運動不足・健康への影響
先程のパーソル総合研究所の最新調査では、テレワークの困りごと1位が「運動不足を感じる（55.4%）」でした。通勤がなくなると、次の日常的な身体活動がまるごと消えます。
意識して補わない限り慢性的な運動不足に陥りやすく、この問題は正社員に限らずフリーランス・副業・業務委託でリモートワークをしている人にも同様に起きます。「自宅で仕事をする」という状況そのものに起因する問題だからです。
長期化すると肩こり・腰痛・生活リズムの乱れ・メンタルへの影響として現れることもあります。
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リモートワークのつらさとフルリモートがきつい理由は別問題
H2-1で挙げたデメリット・つらさは、リモートワーク全般に共通するものです。週5日・出社ゼロのフルリモートになると、それとは別のきつさがさらに加わります。
この2層を混同しないことが、自分の状況を正確に把握する第一歩になります。
| 層 | 対象 | 主な問題 |
|---|---|---|
| リモートワーク全般層 | リモートワーク全般（ハイブリッド含む） | ・孤独感 ・オンオフ困難 ・評価されにくい ・運動不足 |
| フルリモート特有層 | 週5日・出社ゼロの働き方 | ・帰属感の完全消失 ・オンボーディング不足 ・自宅環境の全額自己負担 ・求人票との乖離 |
このセクションでは、フルリモート特有の4つのきつさを解説します。
- フルリモートで初めて深刻になる「帰属感の消失」
- 入社直後に一人ぼっち——オンボーディング不足
- 自宅環境の整備は全額自己負担
- 「フルリモートOK」でも実態が違うケースがある
フルリモートで初めて深刻になる「帰属感の消失」
ハイブリッド勤務であれば、週数回の出社でチームとのつながりをリセットできます。しかしフルリモートでは、その補完手段がありません。
パーソル総合研究所の調査では、「まだらテレワーク（テレワーカーが2〜3割の職場）」の状況でテレワーカーの不安感・孤独感がピークになることが確認されています。出社している同僚が多い中で自分だけリモートという状況は、孤立感をさらに強めます。
この問題は正社員・フリーランス・業務委託いずれにも共通します。クライアントや同僚と一度も対面したことがないまま仕事が続く状況は、「自分がチームの一員なのか」という感覚を徐々に失わせます。
入社直後に一人ぼっち——オンボーディング不足
フルリモートの会社に転職・入社した直後は、次のような「スタートの仕組み」が機能しにくくなります。
対面であれば自然に生まれる「ちょっと聞く」がない環境では、特に未経験職種への転職後や入社直後に「何をどう進めればよいかわからない」状態が長く続きます。
複数の転職支援サービスが共通して指摘しているきつさであり、孤独感とは別の問題です。
自宅環境の整備は全額自己負担
フルリモートを選んだ瞬間に発生するコストがあります。仕事に必要な環境を自宅に自己負担で整える必要があるためです。
フルリモートで自己負担になりやすいもの
| カテゴリー | 具体例 |
|---|---|
| 家具 | デスク・チェア |
| 機器 | 外付けモニター・マイク付きヘッドセット・Webカメラ |
| 通信環境 | 高速インターネット回線の契約・月額費用 |
| 光熱費 | 日中の電気代・冷暖房費 |
会社に補助義務はなく、通信費・光熱費の補助がないケースも多くあります。この問題は正社員だけでなく、フリーランス・副業・業務委託でリモートワークをする人にも同様に発生します。
ハイブリッド勤務では一部をオフィスで補えますが、フルリモートではすべてが自己負担になる点で質的に異なります。
「フルリモートOK」でも実態が違うケースがある
求人票に「フルリモートOK」「完全在宅」と書かれていても実態が異なるケースが混在しています。
求人票の表記と実態のギャップ
| 求人票の表記 | 実態 |
|---|---|
| 完全フルリモート・出社ゼロ | 研修・試用期間中は毎日出社 ※ 期間は企業により1〜6ヶ月程度 |
| フルリモートOK | 週1〜2日の出社が実態 |
| リモート可・在宅勤務可 | 基本出社・週4〜5日出社が実態のケースも多い |
| 緊急時・全社イベントはオンライン | 対面参加が必要なケースあり |
特に「リモート可・在宅勤務可」と「フルリモート・完全在宅」は、似ているように見えて働き方が大きく異なります。求人票の文言をそのまま信じて入社すると、入社後に「思っていたのと違う」という状況が起きやすくなります。
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それって自分の問題？会社の問題？
リモートワークのつらさ・きつさには2種類の原因があります。自分で解決できるものと、会社を変えなければ解決しないもの——この2つを混同していると、いくら個人で努力しても状況が変わらない理由がわからないままになります。
| 原因の種類 | 具体例 | 解決策 |
|---|---|---|
| 自分の問題 | 運動不足・オンオフの切り替え・環境整備不足 | 個人の工夫・行動変容で改善できる |
| 会社の問題 | 評価制度が不透明・業務フローがリモート非対応・コミュニケーション体制の欠如 | 職場環境・会社を変えることでしか解決しない |
- 個人の工夫で改善できるデメリット・つらさ
- 会社を変えないと解決しないきつさ・つらさ
- 環境を変えることで解決できる場合がある
個人の工夫で改善できるデメリット・つらさ
次のデメリット・つらさは、個人の行動変容や工夫で改善できる範囲のものです。
| デメリット・つらさ | 個人でできる対応の方向性 |
|---|---|
| 運動不足 | 朝のウォーキング・昼休みの散歩など意識的な運動習慣 |
| オンオフの切り替え困難 | 退勤の儀式（着替え・散歩等）・就業時間の厳格なルール化 |
| 自宅環境の整備 | デスク・チェア・モニターへの初期投資 |
| コミュニケーション不足 | 雑談チャンネルの活用・定期的な1on1の設定 |
| 孤独感 | コワーキングスペース・サードプレイスの活用 |
ただし、これらの対策が機能するのは「会社側のリモートワーク環境が最低限整っている」ことが前提です。評価制度や業務フローが整っていない職場では、個人の努力だけでは限界があります。
会社を変えないと解決しないきつさ・つらさ
リモートワークを前提とした評価制度・業務フロー・コミュニケーション体制が設計されていない会社では、個人がどれだけ工夫しても根本的な改善は起きません。
「会社の問題」が原因のきつさのサイン
このような状況は「そういう会社に入ってしまった問題」であり、個人努力では構造的に解決できません。
評価不安が転職意向を1.8倍にする
パーソル総合研究所の調査では、評価面で不安を持つテレワーカーは転職意向が1.8倍になることが確認されています。
つらさ・きつさを感じている人の多くが転職を意識し始めているとすれば、それは「個人の適性の問題」ではなく「会社の評価制度の問題」が原因である可能性が高いと言えます。
放置するとメンタル不調に深刻化するリスクがある
厚生労働省「令和5年 労働安全衛生調査」では、メンタル不調による休職者が多い業種の1位が情報通信業であることが確認されています。リモートワークが多い職種でメンタル不調が多いという事実は、きつさを放置することのリスクを示しています。
フリーランス・副業・業務委託の場合は別の構造的きつさがある
フリーランス・副業・業務委託でリモートワークをしている場合は、会社の評価制度とは別の問題が存在します。
これらは「会社を変えても解決しない構造的なきつさ」です。案件を探すプラットフォームや働き方の形態そのものを見直すことが解決の方向性になります。
環境を変えることで解決できる場合がある
きつさの原因が「会社の評価制度・組織設計の問題」であると判断できた場合、解決策は「リモートワークを前提とした制度設計が整っている会社・働き方に移ること」になります。
フルリモートと相性が良い会社の特徴
| 特徴 | 具体的な内容 |
|---|---|
| 評価制度が明文化されている | 目標設定・評価基準・昇給条件がドキュメント化されている |
| 成果物ベースの評価が徹底されている | プロセスではなくアウトプットで公正に判断される |
| リモート前提のコミュニケーション体制がある | 非同期コミュニケーションのルール・ツールが整備されている |
| オンボーディングの仕組みがある | 入社後のメンター制度・マニュアル整備・定期的な1on1がある |
一方で、正社員のフルリモート求人はIT・Web系（ITエンジニア・Webデザイナー・Webマーケター等）に集中しており、製造業・医療・福祉・対面型営業などでは選択肢が限られます。
また、スキル・経験が浅い段階ではフルリモートで活躍しにくいという現実もあります。自分の職種・スキルレベルと照らし合わせた上で、移れる環境を探すことが重要です。
「フルリモートそのものが問題なのではなく、フルリモート環境が整っていない会社が問題」——この認識の転換が、次の行動への出発点になります。
リモートワーク前提で設計されたサービスを使って、自分に合ったフルリモート環境を探すことが、状況を変える具体的な一歩です。
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フルリモートで失敗しないために知っておくこと
フルリモートがきつくなるかどうかは、「自分の適性」だけでなく「向いているかどうかの事前把握」と「働き方の形態に応じた心構え」で大きく変わります。
始める前・続ける上で知っておくべき視点を整理します。
- フルリモートに向いている人・向いていない人
- フリーランス・副業特有のきつさ
フルリモートに向いている人・向いていない人
フルリモートへの適性は、主に3つの軸で判断できます。
| 軸 | 向いている人 | 向いていない人 |
|---|---|---|
| 自己管理能力 | タスク・時間・体調を自分でコントロールできる | 締め切りや体調管理にサポートが必要 |
| コミュニケーション | テキストで意図を正確に伝えられる・報連相を自発的にできる | 対面でのコミュニケーションで本領を発揮する |
| スキル・経験 | 即戦力として自律的に動ける経験がある | 経験が浅く、OJTや隣の先輩への相談が必要な段階 |
特にスキル・経験の軸は重要です。フルリモートは「自ら判断・行動・コミュニケーションできる即戦力人材」が求められる働き方であり、経験が浅い段階では業務の進め方に迷いが生じやすく、OJTも機能しにくいため活躍しにくい傾向があります。
これは適性の問題ではなく、フルリモートという働き方の構造的な特性です。ある程度の経験を積んでからフルリモートに移行するという選択肢も有効です。
フリーランス・副業特有のきつさ
正社員のリモートワークとは異なる、フリーランス・副業・業務委託ならではの構造的なきつさがあります。
| つらさの種類 | 具体的な内容 |
|---|---|
| 収入・案件の不安定さ | 案件が途切れると即収入ゼロ。常に次の案件を確保し続ける必要がある |
| セーフティネットの欠如 | 有給休暇・社会保険・育休などの福利厚生がなく、体調不良時に収入が止まる |
| 関係性の希薄さ | クライアントとの関係が案件単位で完結しやすく、チームへの帰属感を得にくい |
これらは「会社を変えれば解決する」種類の問題ではありません。案件を探すプラットフォームを変える・複数のクライアントを持つ・案件単価を上げるといった方向での対応が、きつさを和らげる現実的な手段になります。
長期間たっても「きつさが変わらない」と感じる場合は、自分の適性ではなく会社側の環境整備が不十分である可能性があります。「それって自分の問題？会社の問題？」のセクションで解説した切り分け視点を改めて確認してみてください。
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FAQ：よくある質問
- Qリモートワークのきつさ・つらさはいつまで続くのですか？
- A
きつさの原因が「自分の問題」か「会社の問題」かによって、答えが大きく変わります。
自宅環境・オンオフの切り替えといった個人の問題が原因であれば、対処法を試すことで改善できる場合があります。
一方、評価制度・業務フローがリモート前提で整備されていない会社が原因であれば、個人の努力では構造的に改善しません。
きつさが長期間続く場合は、「それって自分の問題？会社の問題？」のセクションで原因を切り分けてみてください。
- Qリモートワークで評価されにくいと感じたら、どうすればよいですか？
- A
まず評価されにくい原因が自分にあるのか、会社の評価制度にあるのかを切り分けることが先決です。
自分側でできる対応としては、週次報告・日報で進捗を可視化する、1on1を自分から設定して評価基準を直接確認するといった方法が有効です。
「何をどう頑張れば評価されるかが明示されていない」状況が続く場合は、評価制度が整っていない会社側の問題である可能性が高く、環境を変えることが根本的な解決策になります。
- Qリモートワークの孤独感・つらさを和らげる具体的な方法はありますか？
- A
個人の工夫で改善できる範囲のものは、次の方法が有効です。
課題 対処法 孤独感 雑談チャンネルの活用・コワーキングスペースの利用 オンオフ困難 退勤の儀式（着替え・散歩等）・就業時間のカレンダー管理 運動不足 朝のウォーキング・昼休みの散歩 ただし、評価制度・コミュニケーション体制が整っていない会社では、個人の工夫だけではつらさの根本は変わりません。
- Qフルリモートとハイブリッドワーク、どちらを選ぶべきですか？
- A
きつさの原因と優先事項によって判断することをおすすめします。
状況 おすすめ 孤独感・帰属感の欠如がきつさの主因 ハイブリッドワーク 通勤コスト・時間の削減を最優先 フルリモート（会社の制度が整っていることが前提） 評価制度・体制に問題がある どちらでも根本解決しない。会社を変えることが先決 国土交通省の調査では、テレワーカーの63.7%が「継続意向あり」と回答しており、フルリモートにこだわらず自分の状況に合った形を選ぶことが長期的に続けられる環境につながります。
- QフルリモートOKの求人を見極めるポイントはありますか？
- A
求人票の文言だけでは判断できません。以下の3点を必ず確認してください。
- Qフルリモートへの転職は難しいですか？
- A
難しい面はありますが、理由を正しく理解した上で動けば選択肢は広がります。
正社員のフルリモート求人はIT・Web系に集中しており求人数が限られる上、働き方の自由度が高い分応募者も集中しやすい状況です。
求人票と実態のギャップも多いため、一般求人サイトではなくフルリモートに特化したサービスを使うことが有効です。
おすすめ記事在宅ワーク・リモートワーク求人に特化した転職エージェントはこちらの記事で解説しています。
- Qフルリモートはこれからも続く働き方なのですか？
- A
データを見る限り、定着した働き方として今後も続く見通しです。
国土交通省「令和7年度テレワーク人口実態調査」ではテレワーク実施率が16.8%と安定基調にあり、パーソル総合研究所の最新調査（2025年8月）では継続希望「続けたい」計が82.2%と過去最高を記録しています。
ただし大手企業を中心に出社回帰の動きも一部で見られるため、リモートワーク前提で制度設計された会社を選ぶことが安定したフルリモート環境の確保につながります。
まとめ：リモートワークのデメリットに正しく対処しよう
リモートワークのデメリットは以下の3点です。
- リモートワーク全般に共通するもの
- フルリモート特有のもの
- 会社の評価制度・環境整備の問題によるもの
この3層で整理すると、自分の状況を正確に診断できます。いくら個人で工夫しても状況が変わらないと感じるなら、それは「会社の問題」である可能性が高く、環境を変えることが根本的な解決策になります。
これからリモートワーク環境を探す方も、現在の環境を変えることを考えている方も、就業形態・経験に合ったサービスから始めてみてください。
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